「老後貧乏」言われて久しいが、その原因は大人になった我が子に起因することもある。
つまり、学生時代を過ぎても経済的独立できず「パラサイト」状態の場合は、まさにこれである。
いろいろ理由があるだろう。
先日書いた 子供の就活・私たち親が「老後貧乏」にならないために注意 も参考に。
しかし子供の性格もよく見よう。
普通の就活では、面接のときにハキハキ答えられる賢そうな学生が有利に決まっている。
●コミュ障の子供。
●社交的でない、人に関わるのが不得意な子供。
●会社での人間関係に悩みそうな子供。
企業担当者は何百人も見ているので一発で外される可能性がある。
しかし、勉強は得意であれば、道はある。
ずばり「国家三大資格」だ。
全部、人がばっちり関わる仕事なのになぜ？と思うかもしれないが。
理由はずばり、最難関資格で、超難しいからだ！
これを狙うためには大学受験から見据えよう。
「医者」➡大学は、医学部を受験する
「司法」➡大学は、法学部を受験する
「公認会計士」➡大学は、商学部を受験する
①この国家三大資格があればほぼ確実に就職できる。
②偏差値最高の国公立大学でも、コミュ障は、就活では厳しい。
企業が学校名を見るだけの時代は終わった。
彼らも自分の会社が存続してほしいので、より優秀な人材を我先に取ろうとする。
最高学府という学歴だけ立派でも、人物をみれば落とされてしまう。
文系の子供らは、就活失敗すると大学院に残るという選択肢を選ぶ時がある。そして大学院時代にまた就活失敗すると、博士課程に残る。
理系でも大学院のあとに、企業の研究職選びに遅れ・迷い・やめて、博士課程に残る。
彼らは、「博士号」を目指して大学に何年も大学に居続ける。
（※すごい優秀な学生もいるのでその彼らは国の宝！）
博士号は、もう簡単には出さない時代だ。これも難関である。
もし、運よく博士号を取得できた優秀な彼らは、どこに向かうかママたちはご存じだろうか？
28歳で優秀な「博士」になったAくん。
彼は今、大学で助手をしている。
助手の給料。週1コマ授業で月5万円。とてもじゃないけど生活できないから、仕送り生活。
それを何年も支え続けるのは、私たち親である。
支え続ければ、准教授・教授の道も開ける。
しかし、准教授・教授になれるのは全員ではない。
若くして准教授・教授になるのは、みなぎる自信にあふれる、研究やる気満々の社交的な先生方。
そう、企業の就活を嫌がって院に残っているだけの人物では、学閥社会でも生き残るのは難しいのだ。
17年前に博士＆助手になって日々研究に没頭していたBくん。
40代半ばで准教授の話があり、旧帝大の古巣から四国の大学に移動した。年収650万円ほどで十分な暮らしである。
その間経済的に支えていた親は、浪人時代も合わせて20数年。もちろん、自分たちの老後貯金はもう尽きている。
現在の最高学府で起こっている現状である。
優秀な学生たちは、支援する機関や国の援助があるし、必ずしも親だけがお金を送り続ける訳ではない。
しかし、その支援も永遠ではなく期限があるので、オカネのなくなった場合はどこか企業に就職していく。
オカネのある（親の支援のある）場合は、そんな優秀ではなくとも、何とか大学に居続けることができるので、就職はしないで同じ日々を送る。
本当に優秀な方々は、スゴイ論文発表し・海外大学での研究し・末はノーベル賞候補という国の宝となる。
さて、話は戻るが。
「老後貧乏」を避ける、学生時代を過ぎてパラサイト状態にさせないためには、子供の性格を把握してアドバイスしよう。
普通に大学卒業して就活が難しい子供の場合は、「国家三大資格」一考をお勧めする
「医者」➡大学は、医学部を受験する
「司法」➡大学は、法学部を受験する
「公認会計士」➡大学は、商学部を受験する
すでに、他学部在学の場合でも、2年生から編入・4年生から編入という道もある(難関は間違いない)。また、司法試験なら法科大学院から必死で勉強する。しかし医学部は編入落ちると、センターから医学部を目指すしかない。
18歳達との一緒の授業は、辛くないとは言えない。何より、学費をもう一度流し込むことになる。
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ただ、「公認会計士」だけは一発逆転のチャンスがある。
公認会計士試験は、受験資格がなくなったのだ。
大卒資格は必要ないし学部も関係ない。社会人になって、こんなハズではないと転職する時「公認会計士」という超一流の肩書きに憧れ、猛勉強する手もある。
そう、専門学校に通いながら、日々勉強漬けで試験突破するのみ、であるが、、、
「公認会計士」試験の合格率は、最近10%を超えた程度。
つまりガチで勉強する10人に、たった1人強しか合格しないのだ。絶対合格・保障は、ない。
もちろん「公認会計士」の合格大学では、高偏差値大学が並ぶ。
公認会計士第２次試験及び公認会計士試験 大学・年度別合格者数一覧表
「司法」試験の合格率の方は20%超え、といってもラクではない。20％以上の合格率をもつ法科大学は20校ほどで、他の学校は合格者0人の学校もあるのだ。
平成27年度の合格者、一橋大学法科大学院：55.6％、京都大学法科大学院：53.3％、東京大学法科大学院：48.9％、神戸大学法科大学院：48.3％。
最高学府でも、2人に1人のみ、合格をゲットできるという現実だ。
平成28年司法試験法科大学院等別合格者数ランキング（法務省）
「医師」は、医学部に合格すれば90％は何とか国家資格に合格する。
京大医学部、東大理III、慶応医学部は超難関だか、地方大学や私立もあるので子供の偏差値に応じて選べる。
「司法」と「公認会計士」試験は、大学・大学院に行っても国家資格は得ることはできない。むしろ何年も勉強しても合格できず、やめていくことの方が多い。
最難関の国家資格だから、簡単には合格できない。
確実に国家資格を取得したいなら、地道に勉強すれば6年あるいは留年しながらでも90%が合格する「医師」。
詳しくは 理系なら医学部を目指そうを参照。
以上を勧めるのは、とにかく一般社会人より、高収入。
また、フルタイムがイヤな場合も、パートタイムもしくは繁忙期のみ働く選択ができる。
時給が高いので、生活に困ることはない。
この三大国家資格。ペーペーでも時給3000円以上。
ベテランなら時給1万円以上。
勉強ができる子供だったのに、収入の低い業種を選ぶのは、よくある話。
これは、大学を目標にしただけの子供に多い。
勉強ができることと比例して収入が高い業種は、ズバリこの三つだろう。
語弊があってはならない。
就活で困難な可能性のある子供達の対策として、提案している。
三大国家資格の方々は、賢くて社交的で人格者が多いのが、現実である。
先生、先生と呼ばれるこの職業。
堂々と職業名を名乗れる。
これら肩書きをゲットして、彼らと交わることで、社交性が高まるかもしれない。
コミュ障の子供、一般就職は難しい場合には。。。
「国家三大資格」一考をお勧めする！
そして、私たち親が老後貧乏の心配することなく、子供らを見守ることができる。。。
